リタイアにいくら必要？「4%ルール」で計算する

4%ルールとは？

リタイアにいくら必要か見当がつかないとき、最も広く使われる基準が4%ルールです。リタイア資産から初年度に4%だけ引き出し、以降は毎年物価分だけ増やして使うと、過去の米国市場データでお金は30年間尽きませんでした。1994年にファイナンシャルプランナーのウィリアム・ベンゲンが提唱し、1998年のトリニティ大学の研究が裏付けました。

ここから必要なリタイア資産がすぐ出ます。「4%を引き出す」を逆にすると、資産 = 年間生活費 ÷ 0.04 = 年間生活費 × 25 になります。だから必要なお金は年間生活費の25倍なのです。

自分の数字で見ると

大きな数字に感じますよね。でもこの表には公的年金が入っていません。リタイア後に毎月10万円の年金があるなら、資産でまかなう生活費は20万円に減り、目標も9,000万円から6,000万円に下がります。年金や家賃収入のような固定収入があれば、必要な資産はその分小さくなります。

引き出し率 3.5% vs 4%

4%は絶対的な数字ではありません。リタイア直後の数年で市場が大きく下がると計画より早くお金が減ります。これをリターンの順序リスクといいます。これを抑えるため、より保守的に3.5%を使う人もいます。引き出し率が低いほど必要な資産の倍率は大きくなります。

リタイア期間が30年より長くなりそうなら3.5%が安全で、年金が手厚ければ4%でも無理はありません。正解はなく、どれだけ安全余裕を取るかの問題です。

よくある誤解3つ

第一に、4%なら絶対安全ではありません。保証ではなく過去データから作られた目安なので、市場次第で結果は変わります。

第二に、どの国でもそのまま使えるわけではありません。4%ルールは米国の株・債券の長期リターンを前提にしており、金利や税制が違う国では参考基準として見るのが適切です。

第三に、目標を貯めれば終わりではありません。物価は上がり続けるため、今の月30万円は20年後には同じ生活にもっと必要です。だからリタイア後も資産の一部は運用を続けるべきです。

そのお金、どう貯める？

目標額が分かれば、あとは逆算です。何歳で毎月いくら貯めれば届くかが気になります。大事なのは二つ。毎月コツコツ貯めること、そしてそのお金を長く運用して複利を育てること。始めが早いほど、同じ目標を少ない積立で達成できます。